ダイオキシンについて - まちづくりのひろば

ダイオキシンという名前は「所沢ダイオキシン問題」で日本中に知られることになりました。Wikipediaのニュースステーションの項によると

1999年 2月1日に「汚染地の苦悩農作物は安全か?」と題した特集で、民間の環境測定コンサルティング企業である株式会社環境総合研究所（1986年設立、本社・品川区、青山貞一社長）が1998年に独自に計測したデータから、『所沢市の“ホウレンソウをメインとする野菜”/“葉っぱものの野菜”から1グラム当たり3.8ピコグラムのダイオキシン濃度が検出された』と、青山社長がコメンテーターとして久米と対談のうえセンセーショナルに報道した。予てから埼玉県所沢市東部の関越自動車道沿いに広がる「くぬぎ山」と称する雑木林周辺で産業廃棄物の小型焼却炉や中間処分場が1990年以降多数立地するようになり、排煙や焼却灰に含まれるダイオキシンによる大気汚染・環境問題が懸念されていた。1997年に厚生省が全国の野菜に含まれるダイオキシン濃度を検査したことを受け、JA所沢（現:JAいるま野）は地元産のホウレンソウや白菜など野菜5品目を測定するも公表しなかった。そこで番組はこれら周辺の状況を絡めて報じたのである。

ニュースステーションによる報道は当時、社会的に大きな反響を呼び、1999年３月にダイオキシン類対策関係閣僚会議によりダイオキシン対策推進基本指針、７月に議員立法によりイオキシン類対策特別措置法の２つの柱が成立しました。

日本のダイオキシン類発生源の大部分は都市ゴミ焼却・有害廃棄物焼却・産業廃棄物焼却・医療廃棄物焼却で占められていますが、製鉄プラントからも発生しています。（参考図書「ゴミ・リサイクル・ダイオキシン」より）

ダイオキシン類は非常に多数の混合物（210種類）でその中には非常に強い毒性のものもあるそうです。脂溶性なので体内に入っても外には出にくく、発がん性や催奇形性が確認されています（※）。特に細胞分裂が活発な胎児や、母乳による子どもへの影響が大きいそうです。またごく微量でも人によっては重症になることもダイオキシン類の特性です。

※参考図書「ゴミ・リサイクル・ダイオキシン」によると「発ガン性、免疫毒性、生殖毒性、一般毒性が見られ、具体的にはアトピー性皮膚炎、催奇形性、甲状腺ホルモン異常、胸腺・脾臓の萎縮、肝臓障害、造血液障害、生殖機能の低下、出血など」も述べられている。